Success Story
 株式会社日本総合研究所
知識エンジニアリングを軸に新たな価値を創造
株式会社日本総合研究所（以下：日本総研）は、創立以来“新たな顧客価値の共創”を基本理念として、企業が抱える問題を発見・解決するための具体的な提案を行っています。シンクタンク系コンサルティング業界でトップレベルの地位を築く企業として、お客様のための新たな価値を共に創造する活動を展開してきました。
30年にわたって培ったITを基盤とする戦略的情報システムの構築はもとより、グローバルかつ実効性の高い政策提言から経営コンサルティングまでをフィールドとしています。日本総研では、この統合的な課題解決のための取り組みを“知識エンジニアリング”ととらえ、すべての事業を支える基本としています。
「例えば、日本総研では大手カード会社や信販系の会社の基幹システムをメインフレームによって担ってきました。しかし最近は、グローバルな競争の激化によって、顧客を囲い込むための熾烈なサービス競争が展開され、顧客の目指す戦略的カードビジネスを支えるアプリケーションの開発が課題であり、新たな価値を創造する新システムの構築が求められました。従来のメインフレームシステムでは、開発スピード、柔軟性、そして運用コストの面で対応できないことは明らかでした」（高橋氏）
戦略的カードビジネスを支える「次世代カードシステム」をJavaで構築
そこで日本総研では、国内有数の大型カードシステムと信販系システムの開発・運用実績と豊富なノウハウを結集し、JavaをベースにしたJRI次世代カード基幹業務統合パッケージシステムの開発に取り組みました。
「2001年末頃から次世代カード基幹業務統合パッケージシステムの検討を始めました。従来の延長線上のCOBOLでの開発も検討したのですが、アーキテクチャ的に固まっていないことと運用コストを考えて、本格的に基幹システムのオープン化を目指しました。そして、開発環境をどうするか検討した結果、最終的には実績のあるJavaで開発することにしたのです。ただ、ブラウザだけでは操作性が悪いので、キーボードからでも直接入力できる専用システムを構築することにしました。UMLによって要件定義を行い、プロトタイピングによってスピーディな開発を目指しました」（高橋氏）
日本総研ではミッションクリティカルなエンタープライズレベルのJavaシステムの開発は初めてでしたが、Javaプロジェクトの開発経験のある高橋氏と前田氏が中心となって次世代カードシステムの開発がスタートしました。
「カードのトータルシステムの運用を行い、今までも一部の機能をオープン化して使い勝手の向上を図ってきました。次世代の基幹業務パッケージのオープン化が課題となり、Javaの開発経験があるということで、私もプロジェクトに参加することになったのです。当初、数十名からスタートしたプロジェクトは開発が本格化するにつれ数百名規模になりました。サーバー側のフレームワークをJ2EEで開発して、業務アプリケーションの開発にはJ2EEを意識させない仕組みを作りました」（前田氏）
基幹業務に使う業務アプリケーションですから、使い勝手はもちろん、パフォーマンスが必要となります。具体的には現場でのカード処理時間が長いとお客様を待たせることになりますから、アプリケーションのレスポンス確保が不可欠です。
「少なくとも現場では現行の3〜5秒で処理できなければなりません。Javaアプリケーションの開発自体は経験があり問題はないと思いましたが、パフォーマンス確保の課題を解決する必要がありました。当社は昨年のJava
Oneに出展していましたので、そこでJavaのパフォーマンスツールを探しました。以前メインフレームのテスト・デバッグツール『XPEDITER』を使っていたことがあるので、コンピュウェアのブースを覗いたら、英語版の『DevPartner
Java Edition』をデモしていました。それが初めての出会いでした。その後、数社のベンダーに来てもらって4〜5つのツールを検討した結果、2002年9月『DevPartner
Java Edition』β版を見て、これなら使えると思い12月に導入しました」（高橋氏）
日本で最初の『DevPartner Java Edition』ユーザーの誕生でした。コンピュウェアからマニュアルのサマリを日本語で提供してもらい、2003年1月から英語版のまま本格的な活用が始まりました。
「他社のものと比較してよい点は、テスト段階でパフォーマンスチェックできる点です。サーバーのテストで『DevPartner Java Edition』を使いましたが操作が大変楽でした。負荷をかけた状態でテストを行うのですが、『DevPartner
Java Edition』は負荷をかけてもダウンせず、すぐにボトルネックがわかりますから、スムーズに改善策をとることができました。その結果、迅速にフレームワークの処理性能を上げることが可能になりました。また、業務アプリケーションの開発には、数千ものアプリケーションのパフォーマンスをチェックしますから、人手でだけで行うのはまず不可能でしたね」（前田氏）
数千のアプリケーションは同時並行で開発され、最終的には連結して実際の業務に供されます。個々のアプリケーションのパフォーマンスはもちろん、連結したときのパフォーマンスが大きな問題となります。英語版であっても、使い勝手がよいのでほとんど問題なく使うことができたといいます。
「パフォーマンス分析、メモリ分析、カバレッジ分析すべての機能を使いました。特に『DevPartner Java Edition』はクリティカルパスが明示されたコールグラフが表示されるのでとても助かりました。現在、大阪のほうはシステムテストが終了し、東京は2004年度にメインフレームから移行する予定です」（高橋氏）
「サーバー側のWebアプリケーションにデータを流せば、クライアントで容易に集計できます。ブラウザで確認できるのが魅力です。負荷ツールを使ってプロファイリングをシミュレーションでき、問題点が赤く表示されますのですぐに対策が取れます。『DevPartner
Java Edition』の機能には満足しています」（前田氏）
日本総研のJava開発標準ツールとして 『DevPartner Java Edition』を選択
こうして開発された次世代カード基幹業務統合パッケージシステムは、拡張性と柔軟性（オブジェクトのコンポーネント化により、柔軟で迅速なシステム改訂が可能、オープンインタフェースを採用し各種外部サブシステムと連携可能、【TOURNET/CARD】との連携でクレジットネットワークへの24時間接続可能）に富み、業務処理生産性の向上（統一されたマン・マシンインタフェースの提供、電子帳票システムと連動しペーパレス化を実現）、ランニングコストの削減（オープン系プラットフォームの採用によりTCOを軽減、オブジェクト指向技術の採用によりシステム保守の生産性向上を実現）をしています。これによって戦略的カードビジネスを支える「次世代カードシステム」が誕生したのです。
「できればテスト結果を加工したいので、レポーティング機能があると助かります。今後は日本総研全体で、『DevPartner Java Edition』をJavaアプリケーション開発の性能評価の標準ツールとして採用する予定です。これによってJavaアプリケーションの品質向上を強化したいと考えています」（高橋氏）
顧客であるカード会社は、市場環境の変化に応じた新たなビジネスモデルの開発が求められており、それに対応できるアプリケーションをいかに迅速に具現化して提供するか、それが日本総研の課題です。今後、他の分野でもJavaによるシステム開発の比重が高くなることは間違いありません。そしてJavaアプリケーションのボトルネックをテスト・検証し、パフォーマンス向上に不可欠な『DevPartner
Java Edition』も大きな位置を占めるに違いありません。
※文中に記載された名称は、各社の商標または登録商標です。
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キーファクト
- 株式会社日本総合研究所
- 設立：1969年2月
- 資本金：100億円
- 従業員：2,542名(2002年9月末)
- 事業概要：システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクを有機的に統合した知識エンジニアリング活動
ＵＲＬ：
http://www.jri.co.jp/
ITの課題
戦略的カードビジネスを支える
「次世代カードシステム」をJavaで構築
ソリューション
Javaアプリケーションのボトルネックを『DevPartner
Java Edition』によってテスト・検証 |
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| 「コンピュウェアさんへの信頼感と使い勝手のよさで『DevPartner
Java Edition』を選びました。パフォーマンス分析、メモリ分析、カバレッジ分析すべての機能を使いました」
品質開発部
開発技術標準化グループ
高橋明秀 氏 |
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| 「負荷ツールを使ってプロファイリングをシミュレーションでき、問題点が赤く表示されますのですぐ対策が取れます。『DevPartner
Java Edition』の機能には満足しています」
品質開発部
開発技術標準化グループ
前田 稔 氏 |
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